年収800万円以上の方限定 富裕層が?で資産を守る理由、ご存知ですか?

年収800万円以上の方限定

富裕層
資産
守る理由、
ご存知
ですか?

株、NISA、保険はやってきた・・・
次はで資産形成の安定化を・・・

富裕層が知っている資産形成の秘密、
知りたくありませんか?

※富裕層の定義=世帯の金融資産が1億円以上 ※参考:野村総合研究所データ https://www.nri.com/content/900036077.pdf
Amazonギフトカード進呈キャンペン開催中 最大20,000円進呈
※Amazon、Amazon.co.jpおよびそれらのロゴはAmazon,inc.またはその関連会社の商標です ※当キャンペーンは諸般の事情により、上記期間を満了せず終了する場合や延長する場合がございます。予めご了承ください

富裕層の資産形成…
その選択肢の1つが、
「不動産」です。

では、なぜ富裕層は「不動産」を選ぶのか?
その理由をデータで理解していきましょう。

現金の実質価値は目減りし、
不動産価格は過去データでは上昇傾向。
今、"資産の置き場"が問われています。
過去の統計データに基づく傾向です。将来の価格上昇を保証するものではありません。
市況・立地・物件条件等により価格は変動します。
出典:国土交通省「不動産価格指数(住宅)」 ※季節調整値(2010年平均=100) をもとに作成

Household Financial Assets 「家計の半分以上は預金のまま。
けれどインフレは進んでいる。」

家計金融資産の内訳

  • 現金・預貯金
  • 保険・年金
  • 株式・投信など
  • その他
日本人は貯金が大好き!?
日本銀行「資金循環統計」によれば、日本の家計が保有する金融資産(総額2,000兆円超)のうち、約半分は現金・預金のままです。けれど、インフレが進む今、そのまま眠らせることは"資産を減らしている"のと同じです。

Inflation & Purchasing Power 「インフレは"現実"として進行している。」

インフレで現金の価値はこれだけ減っている物価上昇と現金100万円の実質購買力の推移

  • CPI(消費者物価指数)
  • 現金100万円の実質購買力(万円)
銀行口座の数字は変わらないのに、
買えるものは減り続けている。
総務省「消費者物価指数」によれば、物価(CPI)は5年間で8.5%上昇。
その裏側で、2020年に100万円だった預金の実質的な購買力は、2024年には約92.2万円分にまで目減りしています。
現金を持っているだけでは、実質的に資産価値が減り続けているのが今の時代です。
※購買力は「100万円 ÷ (CPI/100)」で算出。2020年基準(CPI=100)で計算しています。 ※物価上昇により、同じ金額で購入できる商品・サービスの量が減少することを示しています。

Real Estate Price Index 「一方で、三大都市圏のマンション
価格は右肩上がり。」

マンション価格の推移(2010年〜2024年)
三大都市圏(2010年1月=100)

  • 関東(東京圏)
  • 近畿(大阪件)
  • 中部(名古屋県)
主要都市のマンション価格は大きく上昇。
国土交通省の不動産価格指数によると、東京・大阪・名古屋の三大都市圏いずれもマンション価格は長期的な上昇傾向が見られます。
特に関東(東京圏)のマンションは2010年から15年間で約180%の水準に達し、近畿(大阪圏)や中部(名古屋圏)も堅調に推移。
実需と投資需要を背景に「実物資産」としてのマンション投資への注目が高まっています。

■ データについて
本データは 国土交通省「不動産価格指数(住宅)」季節調整値(2010年平均=100) をもとに作成しています。
対象エリアは 関東地方・中部地方・近畿地方 の地方指数です。
マンション指数は「区分所有マンション」の価格動向を示しています。

出典:国土交通省「不動産価格指数(住宅)」
※季節調整値(2010年平均=100) をもとに作成

Wealthy Asset Allocation 「実は、富裕層ほど
"不動産で資産を守っている"。」

富裕層の資産構成 (日本・平均)日本の保有純資産上位1%平均(注1)

  • 不動産(自宅+投資に用)
  • 全融資産
富裕層の資産の77%は不動産。
その理由とは?
野村総合研究所の調査では、日本の富裕層の77%が不動産で構成されていることが明らかになっています。
なぜ富裕層は不動産を重視するのか?それは、インフレ環境下において、現金の実質価値が目減りする一方で、不動産は物価上昇に連動して価値が上がりやすい特性があるためです。賃料も物価とともに上昇する傾向があるため、富裕層は資産防衛の手段として、実物資産である不動産を積極的に活用しているのです。
(注1)保有純資産(準金融資産+住宅・宅地)が2億2,431万円以上の510世帯 (注2)富裕層の定義=世帯の金融資産が1億円以上(同資料による)

インフレ時代の資産防衛

インフレが進む中、現金だけで資産を保有し続けることに不安を感じる人も少なくありません。こうした環境の中で、
不動産という「インフレに強いとされる実物資産※」を選択肢とする動きも見られます。それは、将来的な家計を見据えた
資産防衛を考える上で見過ごせないヒントと言えるかもしれません。

  • ※不動産価格は市況により変動します。過去のデータに基づく傾向であり、将来の価値上昇を保証するものではありません。
  • ※ 国土交通省の不動産価格指数(住宅)では、近年の物価上昇局面においても不動産価格は上昇傾向で推移しています。このことは、
    不動産が実物資産として価値を保ちやすい性質を持つ可能性を示す一例として読み取ることができます。

無料で面談を予約する Reservation

※面談完了で最大20,000のAmazonギフトカードプレゼント

まずは、不動産投資を
正しく理解することから始めましょう。
投資の次の一手は、
"情報"から始まる。

同じ年収でも、10年後の資産額が大きく違う。
その差は、運ではなく情報と判断にあります。
不動産投資は、始める前の理解と設計で
成果が左右される投資。
まずは、正しい前提をそろえましょう。

実物資産の安定性

01

実物資産の安定性

一般に、社会情勢の影響を受けて価格が変動しやすい金融資産と比べて、実物資産の一つである不動産は、空室でない期間において、賃料という形で比較的変動の小さい収入が継続的に発生※1する構造を持っています。それにより価格の上下の影響を受えにくい点が、安定性として捉えられる理由の一つです。

分散投資の要

02

分散投資の要

株式や投資信託などと異なる値動きの特徴を持つ資産を組み合わせることは、資産運用において重要な考え方の一つとされることがあります。不動産は株式市場の動向と必ずしも同じ値動きをするわけではないため、資産ポートフォリオの一部として組み入れることで、全体の価格変動リスクの分散につながる可能性があります。

運用負荷の考え方

03

運用負荷の考え方

不動産投資では、管理会社のサポートを活用することで、日常的な運用業務の負担を軽減できる場合があります。例えば、入居者対応や家賃管理、建物管理などを管理会社に委託できます。※2そのため、仕事が忙しい方でも、ライフスタイルに合わせた資産運用の一つとして検討されることがあります。

  • ※1 賃料は入居状況等により変動します。将来の賃料を保証するものではありません。
  • ※2 プレサンスグループの運用管理はグループ内部で行われるため、外部に委託する必要がなく、作業の負担を軽減できる場合があります。管理費用は別途オプション費用がかかる可能性がございます。

株式投資や預金・保険と比べて、
不動産投資はどう違うのでしょうか?
不動産投資には、実物資産ならではの
メリットがあります。
不動産投資のメリットは?

会社員に
人気の投資

安定した給与所得があれば、頭金10万円台から投資物件の購入が可能に。
投資物件の返済を家賃収入で賄えるという点が、最大の魅力です。を見据えた資産防衛を考える上で見過ごせないヒントと言えるかもしれません。

  • ※銀行からの借入については金融機関の条件があります。
  • ※プレサンス新築投資用ワンルームマンション区分購入者の内、約68%が会社員(2025年12月プレサンス調べ)
他人資本(銀行融資)
投資ができる

不動産投資のメリットの1つは、株式投資やFX、仮想通貨などの投資と違って銀行からの借り入れで投資ができることです。
そのため、自己資金を用意しなくても投資を始められる場合があります。

  • ※保証条件は個人によって条件に若干の差が伴いますのでご了承ください。
不労所得を
確保できる

ローンを完済した物件から得られる家賃収入は、そのまま収入源となる可能性があります。
マンション投資は、将来的に不労所得を目指せる手段のひとつとして検討できます。

  • ※賃料は入居状況等により変動します。将来の賃料を保証するものではありません。
団体信用生命保険で
死亡リスクにそなえる

不動産投資では、住宅ローンのように金融機関から一部または全額借り入れて対象物件を購入するケースも少なくありません。
融資を受ける際に団体信用生命保険(団信)に加入すれば、万が一にも備えれます。

  • ※加入には審査があり必ずしも全員が加入できるものではありません。

不動産投資の特性をご理解いただいた
うえで、なぜプレサンスなのか?
その理由をご説明します。

PRESSANCE GROUP

プレサンスが選ばれる理由

実績と信頼

実績と信頼

入居率99.6%、管理戸数25,000室超※1近畿圏分譲マンション供給戸数16年連続No.1※2の実績。上場企業グループとしての透明性。供給実績に基づくデータと運営ノウハウを蓄積しています。 ※1 2026年2月時点(プレサンス調べ)
※2 不動産経済研究所調べ

ハイクオリティなマンション

※画像はイメージです

ハイクオリティなマンション

耐震性・耐久性などの基本性能を重視し、暮らしやすさを考えた設備仕様と、駅徒歩圏を中心とした都市立地、都市生活に調和するデザインを採用しています。 「ハイクオリティなマンション」とは、立地・設備・仕様などの一般的評価に基づく表現です。

ワンストップ体制

※画像はイメージです

ワンストップ体制

開発・販売・管理・入居サポートまで一気通貫。購入後の手間を最小化します。

では、プレサンスの物件は
どのような方々に選ばれているのでしょうか?

プレサンスの
購入者年代分布のデータ

初めて買う人も、既に物件を持っていて
2件目以上を買う人も30代から50代に集中しています。

初回購入者の年代分布

  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代
  • 60代
  • その他

初めて不動産投資をされる方は30代〜40代が約57%、50代以上も約15%。幅広い世代に選ばれています。

複数購入者の年代分布

  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代
  • 60代
  • その他

2戸目以降を購入される方も30代〜40代が約59%、50代以上も約12%。初回購入者と同様、幅広い世代で複数戸を選ばれています。

  • ※プレサンス調べ(2025年12月)
  • ※円グラフの各割合の%値は四捨五入処理を行っているため、合計が正確に100%とならない場合がございます。

幅広い世代の方々から選ばれている
プレサンスの不動産投資。
ぜひ、まずはあなたの資産形成を
ご相談してみませんか?

無料で面談を予約する Reservation

※面談完了で最大20,000のAmazonギフトカードプレゼント

まずは無料面談で、
あなたに最適なプランをご提案します。
面談の流れをご確認ください。

無料個別面談の流れ

お申込み

01

お申込み

フォームから基本情報をご入力ください。担当より日程調整のご連絡を差し上げます。

事前ヒアリング

02

事前ヒアリング

年収・資産状況・ご希望、疑問点などを伺い、面談で扱うテーマを明確化します。

面談

03

面談

仕組み・リスク・シミュレーション、数値根拠を中心にご説明。購入前提の提案は行いません。
※面談は対面、オンラインも可能です。

※ 特典の進呈条件・金額・時期はキャンペーンにより異なります。詳細は面談前のご案内でご確認ください。

面談でよくご相談いただくテーマ例

あなたの疑問や不安に、データと実例でお答えします。
面談は完全無料、購入を前提としない
情報提供の場です。

エリア・物件選定
  • 大阪・名古屋・東京、どのエリアが自分に合う?
  • 駅近物件と駅徒歩10分、収益性の違いは?
  • 新築と築浅中古、それぞれのメリット・デメリット
  • ワンルームとファミリータイプの比較
収支・資金計画
  • 年収800万円の場合、いくらまで融資を受けられる?
  • 月々の持ち出しはどれくらい発生するのか?
  • 減価償却を活用した節税効果のシミュレーション
  • 2戸目、3戸目を購入するタイミングと戦略
リスク管理
  • 空室が発生した場合の対処法
  • 金利上昇リスクへの備え方
  • 賃料下落のリスクをどう見極めるか
  • 売却のタイミングと出口戦略

私たちがサポートします

経験豊富なコンサルタントが、あなたの資産形成を
丁寧にサポートいたします。

  • サポーター
  • サポーター
  • サポーター
  • サポーター
  • サポーター

あなたの資産形成の第一歩を、
今日から始めませんか?
下記フォームよりお気軽に
お申し込みください。

今すぐ予約
あなた専用の資産形成プラン
を作成

期間限定

Amazonギフトカード進呈
キャンペーン開催中

面談完了で最大20,000円分のAmazonギフト券プレゼント!

の項目は必須項目です

お名前
ご年齢
勤続年数
ご年収
都道府県
ご経験のある投資
電話番号
メールアドレス
借入額
収益物件の保有
状況

事前に知りたいこと(複数選択可)

個人情報のお取り扱いについて
個人情報のお取り扱いに同意し、個人情報の取扱いを承諾します。特典の進呈は所定の条件を満たした場合に限られます。本ページの記載は一般的な情報提供であり、特定の収益を保証するものではないことを理解しました。