公開日: 2021.06.14

がんに備えて不動産に投資する。がん保険を補うがん団信をご紹介

将来のことは誰にもわからないため、自分がもしがんになったらどうしようと考えることはありませんか？そんな時、備えになるのが不動産投資ローンです。一見がんとつながりがないように見えますが、契約者に万が一のことがあった場合に、残された家族の経済的な負担を減らすことができる生命保険の一種「がん団信」をご紹介します。

不動産投資ローンががんに備えられる理由

まずは、不動産投資ローンがなぜがんに備えることにつながるのかを理解していきましょう。そのためには、「がん団信」という言葉を理解しなければなりません。この章ではがん団信について説明をさせて頂きます。

がん団信とは

一般的にがん団信は、ローンの契約者ががんと診断された時に、保険金がローン債務の返済に充当され、ローン残高が０円になる保険です。

がん団信の「団信」とは、団体信用生命保険の略称です。団信は、不動産投資のローンや住宅ローンの契約者が亡くなった時、保険金がローンの残高に充てられる保険制度です。

一般的な生命保険は、保険料を毎月決められた額を支払いますが、団信はローン金利に上乗せして保険料を支払うことが多いです。

がん団信のメリット

主ながん団信のメリットは、保険金額が大きいこと、継続的な収入が望めること、がんに備えながら資産運用ができることの3つです。

がんになったときに備えて、がん保険に加入している方は多いでしょう。しかし、がんと診断された時に保険金として支払われる金額は、ローンの残高に関わらず、有名な保険会社のスタンダードプランで100万円程度です。しかし、がん団信なら、マンションを購入し、ローンの残高が500万円の時にがんだと診断されたら、そのローンの残高500万円が保険金で支払われるということになります。

また、継続的な収入があるというのは、がんと診断された後も、入居者がいれば家賃収入が見込めるからです。がん団信でローンが0円になった後、家賃収入が家計の助けになることもあります。

不動産投資自体が資産運用にもなりますが、がん団信に加入していればがんに備えながら資産運用ができるメリットがあります。

どこまで保障される？がん保険、団信、がん団信の比較

では、がん保険、団信、がん団信、それぞれを比較してどこまで保障されるのかをチェックしていきましょう。

がん保険、団信、がん団信の保障内容比較

一般的ながん保険と団信、がん団信の保障内容を比較してみましょう。

まずは、一般的ながん保険の場合、基本的な保障は診断給付金、入院給付金、通院給付金、手術給付金、先進医療給付金、放射線治療給付金等です。

診断給付金 (診断一時金)といって、がんと診断されたときに受け取ることができる一時金がついてきます。また、がんで入院したときにもらえる給付金は入院給付金と言い、これも保障としてあります。

通院給付金は、その名の通りがんで通院が必要な時に支払われる給付金。がんで手術が必要になった時に受け取れる給付金は手術給付金です。先進医療給付金は、がん治療が目的で先進医療をしなければならない時、その手術費用の負担を軽減してくれる給付金のことです。放射線治療給付金は、放射線治療を受けたときに支払われます。

では、次に団信の保障内容を見ていきましょう。一般的な団信の場合、ローン契約者が亡くなった場合や、高度障害状態になった場合はローン残高を保障してくれます。これに対してがん団信は、一般的な団信がカバーしてくれる保障に加え、

がんと診断された場合、支払われた保険金がローン残高に充当されます。さらにがんと診断されればがん診断給付金として、100万円が給付されます。なお、上皮内がん、皮膚がんの場合は50万円が給付されます。

また、がんを原因とする先進医療の療養を受けた場合通算1000万円まで給付されます。先進医療の技術料は健康保険の対象にならないため、高額な費用を支払うことになるケースもありますが、保障があれば安心して治療に専念できます。

出典：厚生労働省「先進医療の概要について」

がん保険では、長期入院となり長期的に収入が得られない期間に保障が受けられないことがあります。

一方、一般的な団信では、がん保険のようにがんや急性心筋梗塞・脳卒中などの三大疾病になった時に保障されないことがデメリットです。

これらのデメリットを解消するのががん団信です。名称にがんとありますが、その他にも脳卒中や心筋梗塞まで保証しているものもあり、一般的な団信には保障されていない疾病までカバーされているものもあります。

がん団信の注意点

がん団信に加入すれば、がん、心筋梗塞、脳卒中に備えられますが、加入するタイミングや適用される条件には注意が必要です。どのような注意が必要なのか紹介します。

加入のタイミング

がん団信は、好きなタイミングで加入できるわけではありません。住宅ローンなどの借入時以外では加入できません。がん団信などの知識を得てからローンを組まないとリスクに備えられないのです。

ちなみに、どの団信であれ加入した後に契約内容を変えることができず、団信によっては途中で解約することもできないケースもあることを覚えておきましょう。

大切なのは、ローンの借入までに団信に加入するかどうかをはっきり決めることです。その際、契約内容もそれで良いのか、先まで考えて決める必要があります。

加入の条件

がん団信には加入条件があります。

年齢に関しては、50歳まで加入できます。（一部商品には加入条件が40歳未満といった商品もあります。）健康状態に関しては一般的な生命保険に加入できるようであればがん団信に加入できる可能性が高いです。

金融機関にもよりますが、健康状態に関してはより詳細な条件を設けているところもありますので、詳細は担当者や問い合わせ窓口で確認しましょう。

過去3年以内に入院か手術をしている場合や、高血圧や高脂血症、高尿酸血症と診断された場合、肥満または痩せすぎの場合などは加入条件に当たらないとするがん団信もあります。

3カ月以内に風邪で病院に通っている場合という厳しい場合もありますし、うつ病である場合も拒否される可能性があります。ただし、軽度な症状の場合は処方の仕方を提示すれば加入できることもあるので、これだけで即拒否されるわけではありません。

年齢や健康状態を保険会社に伝え、審査をしてがん団信に加入できるかできないかが決まります。

適用される条件

がん団信に加入し、実際に保険金がもらえてローン残高がゼロになる条件は、「所定のがんであると医師による診断確定が行われること」です。

がん団信によっては余命が宣告された場合でも保険金が支払われる場合があります。がん団信の種類によって適用される条件が異なるため、加入時にはどのような商品か、そしてそれが自分に合うかどうかをよく調べることをおすすめします。

不動産投資とがん団信は一緒に検討を

不動産投資とがん団信は、セットで検討することをおすすめします。

選択肢を広げて、過不足ないがんへの備えを

がん団信に加入せず不動産投資だけを行った場合、契約者である自分が死んでしまったら家族にローン返済が残ってしまいます。家族が不動産投資ローンの返済を負担しないようにしながら、がんになった後の備えができるのはこの不動産投資とがん団信のセットです。これで家族は不動産投資の恩恵である家賃収入が得られ、自分の死後でも経済的負担を追わずに済む可能性が高くなります。