リスクがある

不動産クラウドファンディングを利用するにあたり、一番のリスクは元本が保証されていないことです。例えば、不動産相場が急激に暴落した場合、投資した時点よりも物件の評価が下がってしまい、出資金の回収が困難となります。このような状態を、元本割れといいます。投資家はこうしたリスクを回避するために、不動産クラウドファンディングが少額から始められるメリットを活かし、一つの物件ではなく、複数の物件に投資を分散することで回避が出来る可能性が高くなります。

どの運営事業者を選ぶかも重要

不動産クラウドファンディングは、投資家が管理するのではなく、運営事業者が管理や売却などの運用します。投資する不動産も重要ではありますが、不動産クラウドファンディングにおける実績や運営事業者が健全に運用が出来ているのかなど、運営状態を見極めることも重要となります。

物件の情報開示

運営事業者がどのような物件を取り扱っているのかの情報は極めて重要です。地価・築年数などの情報は開示されているかを確認しましょう。こうした情報が開示されているかどうかは、リスクを回避するためには必要となります。また、取り扱っている物件がマンションなどの住居なのか、ホテルなどの観光客向けの物件が多いのかなど、時期やコロナなどの突発的なアクシデントに見舞われる可能性があることも視野に入れておく必要もあります。物件の種類が豊富、質が高く、入居率が高いなど、各物件の情報が正しく開示されているか確認しましょう。

不動産業界での実績

信頼性が高い情報としては、不動産クラウドファンディングにおける不動産業界での実績です。展開しているエリアが全国規模であったり、不動産の供給数などの実績は重要な指標となります。高い実績のある会社であるからこそ入居率や利用率が高くなります。こうした実績が安定した利益が共有できるため、貸し倒れなどのリスクも低くなるといえます。また、過去にトラブルが発生した場合でも迅速に対応できていることがわかることで、今後に同様のトラブルがあったとしても対応してもらえる信頼への実績といえるでしょう。

不動産運営を任せられる管理能力

不動産管理は大きな手間がかかります。個人で管理するには困難なケースも多くあるため、不動産運営のプロである事業者に任せられることは、安定した運営に繋がります。入居率を向上させる、入居者の厳密な選定、集金管理、クレーム対応、退去手続きなど、入居から退去までの一連のスキームが確立できている運営会社を選ぶことは重要となります。入居者満足度が高いということは、安定した収益を生むことに繋がりますので、運営を任せることが出来る高い管理能力は必須となります。

物件情報の吟味

物件を選ぶ際は、選択肢が多いことは大切です。全国展開している事業者であれば、賃貸住宅や古民家、オフィスビル等、多様なタイプの物件を揃えているので、しっかりと物件を選ぶことが出来ます。不動産クラウドファンディングは、入居者からの家賃収入・売却時に出る利益が出資金に応じた配当として、投資家の利益になります。高い入居率があること、地価が安定していることなど、未来を見据えた安定性がある物件を吟味しましょう。

運用条件の吟味

価値の高い不動産を所有していたとしても、そこに入居者がいなければ意味がありません。運用会社の管理能力が高いことで、入居者の満足率を得ることが出来るため、空室が少ないケースもあります。また、優先劣後出資方式を取り入れていれば、元本割れリスクも低くなります。劣後出資者である運営事業者の出資比率が高ければ高いほど、優先出資者である投資家のリスクは軽減されるため、どういった運用をしているのかは、確認する必要があります。

なぜプレサンスグループか

プレサンスグループは、確かな実績と供給数があります。

東証に株式を上場しており、不動産販売では、分譲マンション供給ランキングにおいて全国で第3位、近畿圏では12年連続第1位、東海・中京圏10年連続第1位、名古屋市内11年連続第1位、と確かな実績があります。（※不動産経済研究所調べ　2022年2月現在）

弊社は、マンションの提供がメイン事業となります。ファミリーマンション分譲や投資用分譲マンション、賃貸、ホテル事業なども幅広く展開しており、賃貸事業では、入居率98.3％（管理戸数 -募集中物件（退去予定も含む）/管理戸数(2020年3月時点)）管理戸数20,580戸（現在入居中、及び募集中の物件のみを管理物件として計上）と、不動産管理の確かなノウハウと豊富な実績があるからこそ、実現できています。

こうした実績は高い信頼性を生みます。その信頼性が顧客満足度に繋がり、高い入居率をキープ出来ます。不動産投資に少しでも興味があり、始めたい方はぜひ、プレサンスコーポレーションへご相談ください。投資家の皆様への全力のサポートをお約束いたします。

出典：
株式会社プレサンスコーポレーション「賃貸事業」
株式会社不動産経済研究所「全国 新築分譲マンション市場動向 2021年.pdf」