安定的な資産形成をするための必須知識「資産三分法」とは？

資産運用と税の基礎知識

最終更新日： 2026.10.29

公開日： 2026.09.16

将来に向けた資産形成を進める上で、特定の商品だけに資金を集中させるのではなく、複数の異なる資産に分けて保有する「分散投資」が基本となります。その代表的な考え方である「資産三分法」の仕組みとポートフォリオ（資産構成）の組み方について解説します。

1. 資産三分法とは？（基本の仕組み）

資産三分法とは、保有する資産を性質の異なる「現金（預貯金）」「実物資産（不動産・金等）」「有価証券（株式・債券等）」の3つのカテゴリに分け、バランスよく所有するポートフォリオ理論です。

現金・預貯金（安全性・流動性）： 日常の支払いやすぐに必要な資金に備えるための資産です。
株式・投資信託（収益性・成長性）： 中長期的な価格上昇や配当等を狙う資産ですが、市場の値動き（価格変動リスク）を伴います。
不動産・実物資産（インフレヘッジ・安定性）： 賃料収入などのインカムゲインを軸とし、インフレ（物価上昇）時に実質的な価値が減りにくい性質を持ちます。

2. 分散投資のメリットとポートフォリオの調整

値動きの性質やリスクの異なる資産を組み合わせることで、特定の市場が下落した際にも資産全体の損失を軽減する効果（ボラティリティの緩和）が期待できます。

情勢に応じた見直し（リバランス）： 資産比率は一度決めたら固定するのではなく、ライフステージの変化や景気・金利動向に合わせて柔軟に見直すことが大切です。

大切なことは、どのような比率でポートフォリオを組むにしても、柔軟性を持たせることです。

ずっと同じ比率で資産を保有するのではなく、国内外の景気動向やインフレ・デフレの大きな流れを見ながら比率を調整していくことで、リターンを享受しやすく、ダメージを吸収しやすい資産管理が可能になります。

一例を挙げると、中長期的に業績が伸び悩む企業が多いと見るなら株の比率を下げ、金や不動産などの現物資産や預金の額を増やすといった具合です。

3. 実践におけるパートナー（専門企業）の活用法

各資産カテゴリ（株式、不動産等）で最適な選択を行うには、市場や商品に関する基礎的な知識の習得が必要です。

専門的な知見の活用： 投資信託のファンドマネージャーや、特定エリア・区分マンションに強みを持つ不動産会社などの専門知識を活用することで、情報収集や運用の効率を高めることが可能です。
最終的な判断と責任： 専門家の意見や提案を活用する場合でも、空室リスクや価格変動リスク構造を正しく理解し、自身の判断とリスク許容度に基づいて投資決定を行うことが重要です。

資産三分法の考え方自体はとてもシンプルです。その一方で、資産三分法をいざ実行しようとしても、手間がかかってしまうのが現実です。例えば、株といっても国内株や海外株などがありますし、国内でも代表銘柄・ベンチャー銘柄などに分けられます。また大型優良銘柄・成長型・割安優良型というように、値動きのタイプによっても細かく分類されています。

不動産で考えても、一棟物件・区分マンション・商業ビルなどがあり、それぞれに立地や築年数などを考えると、選択肢の幅は限りなく広がります。また金で考えてみても、金貨・金地金・金ETF（上場投資信託）などの形態があります。

この選択肢の中から的確な判断をしていくためには、各カテゴリの勉強が必須で、実行までにかなりの時間がかかることが想定されます。またいくら勉強しても、自分だけで選択するには知識が追いつかないことも考えられます。そのため、各カテゴリの専門家の力を借りながら、ポートフォリオを組んでいくことも必要になるでしょう。

まとめ

資産三分法を行う上で、注意しなければいけないこともあります。それは、分散投資の重要性を頭で分かっていても、儲かったカテゴリに偏ったり、逆に損失の発生したカテゴリを避けたりしがちになるということです。安定的に資産形成をしていくためには、一時的な儲けや損失に迷わされず、分散投資の大切さを常に意識することが求められます。

資産三分法は、一時の相場変動に惑わされず、長期的な視点で資産を守り育てるための有効なフレームワークです。メリットだけでなく各資産のリスク性質を正しく把握し、計画的な分散投資に取り組みましょう。