現代では、ビジネス活動を改善する方法として、PDCAではなくOODAの考え方を推奨する企業が現れてきました。PDCAでは、プロジェクトを進めることができずOODAに切り替えている企業も少なくありません。この記事では、PDCAの簡単な概要と機能しなくなった理由、OODAの概要や現代のビジネスに活かすことができる理由について解説します。
PDCAの概要と機能しなくなっている理由
PDCAとは、Plan(企画立ち上げ)→Do(実施)→Check(評価)→Action(改善)の順番で作業を遂行し、業務の改善を図る考え方です。企業だけでなく、一部自治体でもプロジェクトを進める際に活用している傾向です。しかし、PDCAで算出されたデータの分析に時間がかかったり、有益な情報を集めずにPDCAを行ったりしていると、サイクルをうまく活用することができません。
中には、数年以上前のデータを利用し、最適なデータがはじき出せない企業もあります。特に予算や利益額、プロセスなど事業の中身が不確定なプロジェクトだと、PDCAのサイクルを一通り終えるまでの時間が長くなるでしょう。そのため、時代に合ったデータを算出できない場合もあります。そこで、注目を集め始めたのがOODAという考え方なのです。
OODAって何?
OODAとは、Observe(観察)→Orient(状況を判断する)→Decide(意思を決める)→Act(行動)の順番で業務を回すサイクルのことです。元々は、戦争で勝利するために米軍が編み出した考え方だといわれており、敵国の出方を見極めてどのような戦略をとって戦うか決める際に活用されていました。OODAでは、外部を観察して情報を集めるところから始まります。
その後、情報を基にして状況を判断し、意思決定を介して行動にいたるのです。OODAは、外部の情報を参考にして作業を進めるスタンスをとっているため、計画を立てる段階に時間を要してしまうPDCAと比べると一連のサイクルが完了するまでのスピードが速い傾向です。時代の移り変わりが速い現代では、OODAの考え方を強調する声が上がってきたと考えられます。
OODAの事例
PDCAとOODAの違いが分かりました。これから、OODAのサイクルを取り入れていきたいと考えるビジネスパーソンもいるでしょう。最後に、OODAの導入の参考になるプロジェクトや事例を見てみましょう。
NECのセキュリティサービス
NECでは、サーバーセキュリティ対策の強化でOODAを活用しています。コンピュータウイルスを検知すると、「コンピュータウイルスを分析」「対応実施の有無を判断」「コンピュータウイルスが入った原因を特定」という一連のOODAサイクルを組んでいるのです。コンピュータウイルスが発生したときに迅速な対応がとれるように、OODAサイクルを導入しています。OODAに加え、PDCAを併用しながらコンピュータセキュリティの強化を行っています。
総務省の情報セキュリティ
2013年に総務省が発表した「総務省における情報セキュリティ対策の推進に関する提言」によると、総務省もサイバー攻撃からコンピュータを守れるように、OODAループの活用を検討しています。コンピュータウイルスを感知すると、コンピュータウイルスに関する情報を収集し、コンピュータに与える影響を分析したのち、リスクを計算していく方法です。
この方法では、まずコンピュータウイルスへの適切な対処法(ネットワークの切り離しなど)を考えます。さらに、コンピュータウイルスを排除して「結果をフィードバックする」というOODAのサイクルを作り、サイバー攻撃の被害を防ごうとしています。時代の流れに対応するため、PDCA型からOODA型の対策に切り替える動きが出てきているのです。
OODAを活用してプロジェクトに活かそう
OODAは、日本だけではなく海外でも活用されている考え方です。マーケットの状況や社会情勢の今後を予想することが難しくなっている現代では、OODAで進めたほうがよい業務は増える可能性が高まります。PDCAの運用がうまくいかなくなった場合には、OODAの運用を検討してみましょう。もし、OODAの考え方を社内で習得するのが難しそうであれば、コンサルティング会社に依頼してOODAの考えを学ぶのも一つの手です。業務の進め方を見直して、効率的にビジネスの拡大を行ってみてください。
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