もしもの備えである「保険」と、未来をつくる「不動産投資」を比較してみよう

投資よりも「保険」を好む日本人

現状、日本人の多くは保険を活用しています。公益財団法人生命保険文化センターが2018年に行った調査「生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険（個人年金保険を含む）の世帯加入率は88.7％とされています。つまり、各世帯の9割近くが何らかの保険に加入しているということです。核家族化が進んでいる現状をふまえると、かなりの割合です。

ただ、上記調査によると、保険に加入している人の中には、「家族、友人、知人などにすすめられたので」「営業職員や代理店の人が知り合いだったので」などの理由を挙げている人も少なくありません。もちろん将来の備えという視点もある一方、他の投資手法と比較することなく利用されている実情があるのです。そう考えると、将来の資産形成として、必ずしも戦略的に保険を活用しているわけではなさそうです。

保険と不動産投資を比較してみよう

本来、保険というのは、他の投資手法と比較検討したうえで加入するべきものです。なぜなら、保険が提供する機能が他の投資によって補える場合もあるからです。そうした仕組みを知らないまま保険に加入していると、自らの資産形成をコントロールできず、予想に反して損することになりかねません。例えば、保険と不動産投資とを比較して考えてみましょう。

保険が実現する“四角”の効果とは

保険の役割を表現する言葉に、「貯金は三角、保険は四角」というものがあります。これは、貯金が年月を経るごとに右肩上がりに増えていくものであるのに対し、保険は加入直後から契約期間を通して一定の額を補償してくれるものである、ということを意味しています。

不動産投資に付随する「団体信用生命保険」

このような保険の機能を他の投資で補うことはできるのでしょうか。実は、不動産投資ならそれが可能です。具体的には、不動産投資に紐づく「団体信用生命保険」を活用することにより、保険と同等の機能が得られます。団体信用生命保険の被保険者が、死亡または所定の高度障がい状態に該当することになった場合、購入した不動産のローン（残債務）を、一般社団法人全国信用保証協会連合会が被保険者に代わって金融機関に弁済します。他方、資産としての不動産は残されます。

不動産投資に着手して、保険を解約する人も

団体信用生命保険という制度があるために、不動産投資に着手した人の中には、これまで加入していた保険を解約する人も多くいます。同じ機能を有していることを考えれば、不動産投資に着手しながら、わざわざ保険に加入し続ける必要はありません。むしろ、不動産投資に着手するために、家計のムダを見直して保険の解約に至る人も少なくないのです。

これからは自分で老後資産を形成する時代へ

このように不動産投資は、団体信用生命保険という制度があるために、資産形成しながら保険と同等の効果を得ることができます。しかも最近では、死亡や所定の高度障がい状態時の対応だけでなく、「三大疾病特約（がん、脳卒中、急性心筋梗塞）」や「八大疾病特約（三大疾病に加えて、糖尿病、高血圧症、慢性腎不全、肝硬変、慢性膵炎）」をカバーするものも提供されています。将来のことを考えて、こうした仕組みを活用してみるのもいいかもしれません。
 

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