2024年最新
インフレ対策の方法やインフレに強い投資商品について

2023年より我が国日本では、物価上昇が高まり、2024年もインフレは今なお続いている状態です。
物価上昇と賃金上昇のバランスが大切ですが、いつバランスが取れてくるかは不明瞭。
このまま物価や賃金の動きを見ていても解決できる問題ではなく、現金をただ持っているだけでは価値が下がる一方ということになりかねません。

インフレで困らないようにするためには、現金を無駄にせずインフレに強い投資をすることが大切であり、投資方法を見極めなくてはいけません。
今回は、インフレによる価値の動きや強い投資方法についてご紹介します。

2024年インフレはまだ進行するのか

2023年は為替変動や利上げなどの理由で、海外からの影響を大きく受け、インフレが始まりました。

では、2024年はどうなるのか？というのが多くの方が気になるポイントです。
今年もインフレが抑えられていくということは考えづらく、このまま同推移または上昇していく可能性があると考えられます。
その場合のインフレによる影響を理解しておきましょう。

インフレによる日常生活への影響

すでに日常の買い物でも感じているように、日用品や食品などあらゆるものが値上がりをしています。
一般家庭の家計に大きな影響を与えているのは間違いありません。
物価上昇に比例して賃金が上がることが健全な経済状況ですが、今のところその解決策が見込めないので、個人で早めの対策をすることが大切です。

インフレで日本円の価値が下がる

インフレによって日本円の価値は下がる一方です。
例えば、同じお菓子を1個買うのに、以前は100円だったのが、品質は変わらないまま150円必要になっています。
これは品物の価値が上がっているのではなく、日本円の価値が下がっていると考えなくてはいけません。
インフレの原因はさまざまですが、為替変動や材料費、物流費の上昇が商品価格に転嫁されているのが、現在のインフレの主な原因とされています。

世界情勢の影響によるインフレ

2023年は、ロシアとウクライナの侵攻によってエネルギー価格の高騰が目立ちました。
また、海外の利上げによって為替変動が大きく、物価上昇の原因になったのも記憶に新しいところです。
2024年も世界情勢が落ち着いているとは言えない状況であり、イスラエルとハマスの紛争や台湾有事にも注意しなくてはいけません。
日本経済に影響を及ぼす可能性があり、2024年も気が抜けない状況が続いています。

インフレですべき、価値が落ちにくい投資

インフレでは現金を持っているだけでは、価値を低下させてしまいます。
物価上昇の推移は2024年も続いているので、所持している資産価値を下げないためにも、インフレに強い投資を始めることが大切です。
インフレ対策に適した、初心者の方にオススメの投資方法をご紹介します。

不動産投資

「不動産価格が上昇している」というニュースを、よく耳にすると感じている方は多いかもしれません。
インフレによって物価上昇と共に、不動産価格も上昇しています。

不動産投資は、不動産を売却して得るキャピタルゲイン、家賃収入で収益を得るインカムゲインという2つの投資方法があります。
短期的な投資ではなく、老後まで視野に入れた長期的な戦略投資が可能です。
不動産投資はインフレに強い投資方法の代表とも言えるでしょう。

金（ゴールド）投資

金（ゴールド）の投資は昔から根強い投資といえます。
不動産投資と同様に、インフレの時に値上がりする傾向がある投資方法になります。
また、ウクライナ侵攻のような有事でも、値上がる傾向があるので信頼性も高いです。
2024年もイスラエルとハマスの紛争、台湾有事など油断できないことが続くと思われるので、金（ゴールド）の投資は引き続きインフレに強いと考えられます。

株式投資や投資信託

株式投資や投資信託は、すべてがインフレに強いとは言えませんが、投資先によってインフレに強い収益を残すことが期待できます。
インフレが優位に働いて伸びる企業の株を購入すれば、業績が上がるので株価上昇も期待できます。

外国株投資や外貨

インフレでは日本円の価値が低下してしまいます。
日本円の価値が下がり外貨の価値が上がっていった場合、円安傾向になる可能性が高いと考えられます。
日本円を外貨に変えておくことで、資産維持ではなく増やせる可能性もあります。
タイミングが重要ですが、為替変動によって大きなチャンスとも言えます。

インフレで不動産投資がおすすめの理由

数ある投資の中でも、不動産投資はインフレにおすすめといわれています。
その理由は、不動産投資ならではの特徴がインフレに向いているからです。
長期的に見て安定感があり、ポイントを押さえていれば初心者でも難易度は高くありません。

2種類の収益方法

不動産投資は、先ほど述べたように売却のキャピタルゲインと家賃収入のインカムゲインといった、2種類の収益方法があります。

キャピタルゲインは、物件を購入した金額よりも高く売却できれば大きな収益の可能性も秘めています。
賃貸経営であれば、入居者が入っていて、賃料の支払いがある限り毎月の家賃を安定した収益とすることができる魅力的な投資です。
運用する上で税金や修繕費、管理費などの費用があるので、すべてが収益ではありませんが、状況に合わせて2種類の収益方法で動かすことが可能です。
株式などのように価値が0円になってしまう心配がないので、現金として所持しているより、長期的にも資産価値が期待できる投資方法として注目されています。

家賃上昇も見込める

インフレで不動産価格が上昇していくのと同様に、家賃相場もインフレが継続すると上昇していく傾向が強くなります。
インフレの特徴を活かし家賃が上昇すれば、インフレ対策に強い投資方法として期待できます。
売却しても収益を多く残せて、家賃収入でも利回りが高く資産価値を見込めるでしょう。

ローン買い入れ額の価値を下げられる

インフレによって日本円の価値は低下しますが、ローンで借入をしている場合でも同じことが言えます。
借入して購入した不動産がインフレによって価格上昇した場合、購入時に価格は確定しているため、支払い負担額は低くなっていることになります。

インフレに強い不動産投資物件を選ぶポイント

不動産投資をする場合、不動産なら何でも良いという訳ではありません。
インフレに強い不動産投資物件を見極めることが大切です。
特に気を付けたい3つのポイントを解説します。

空室リスクの低さ

不動産投資で家賃収入を得るには、部屋を借りている人がいなくてはいけません。
空室状態では家賃収入はないので、借り手が多そうな魅力的な物件を選ぶことが大切です。
物件の間取りや面積だけでなく、立地条件にも注意して選びましょう。

老朽化に要注意

いくら安い物件だからと言っても、築年数による老朽化には注意が必要です。
古くなれば修繕することも多くなり、修繕積立費も上がってきます。築年数が古い物件がダメという訳ではなく、修繕費などのランニングコストも含めて考えましょう。

売却しやすいこと

家賃収入による利回りが良い物件選びができると、売却でも収益が残せることに繋がります。
家賃収入を得ることができて、最終的に売却しても収益が残せれば、長期的に資産価値を上手に活かせるでしょう。

まとめ｜2024年インフレ対策に強い投資を始めよう

昨年に続き、2024年もインフレ傾向となっていますが、日本円を現金として持っているだけでは資産価値が減る可能性があります。
日本円をインフレに強い資産価値に変換することで、現在の価値の維持または上昇を見込めることになります。
プレサンスコーポレーションは、初めての方でも安心して投資ができるサポート体制があり、不動産投資事業で多数の実績があります。
インフレに強い不動産投資が気になるという方は、プレサンスコーポレーションにご相談ください。

〈参考サイト〉
経済・物価情勢の展望（2024 年１月）｜日本銀行（2024.1.23）
2020年基準 消費者物価指数  全国 2024年(令和6年)2月分｜総務省（2024.3.22）
不動産価格指数（令和5年11月・令和5年第3四半期分）を公表｜国土交通省（2024.2.29）
（上記すべて参照：2024.3.25）